近年、働き方改革や従業員のウェルビーイング（幸福・健康）への関心が高まるなか、企業の成長戦略として「健康経営」を取り入れる動きが活発化しています。
特にオフィス環境を整備し、社員一人ひとりの健康をサポートする「健康経営オフィス」は、生産性の向上や離職率の低減といったプラス効果をもたらすと注目されています。
本記事では、健康経営オフィスとは何か、従来のオフィス環境との違いやメリットを掘り下げ、さらに具体的な器具やグッズの活用方法を詳しく解説。また、実際に健康経営を推進している企業の事例についてもご紹介していきたいと思います。
目次
健康経営オフィスとは？
健康経営オフィスとは、従業員の心身の健康を支援し、生産性やモチベーションの向上を目指すオフィス環境のことです。
近年、企業が持続的な成長を図るうえで「健康経営」の重要性が高まっており、それを具体的な形として落とし込んだものが健康経営オフィスと言えます。
単に最新のオフィスグッズを導入するだけでなく、従業員の健康状態を把握し、改善をサポートする仕組みを取り入れることが特徴です。
健康経営が注目される理由
健康経営は従業員の健康と企業の生産性向上を両立させる施策として注目を集めています。
近年の社会情勢や働き方改革の影響で、従業員の健康が企業経営に与えるインパクトが大きいと認識されるようになりました。健康な従業員はパフォーマンスが高く、離職率も低くなるため、中長期的に見て企業の競争力が高まります。
例えば、経済産業省が推進する「健康経営優良法人認定制度」により、健康経営を実践する企業にはブランディングや採用の面でプラスに働く事例が増えています。
結果として、従業員の健康管理を重視することで、企業は持続的な成長を実現しやすくなり、社会的評価も高まるのです。
従来のオフィス環境との違い
健康経営オフィスは、従来のオフィス環境よりも「人」の健康と快適性を優先的に考えた設計や運営が特徴です。
以前のオフィスは、スペースの効率化やコスト削減が主な目的でした。しかし生産性の向上やイノベーション創出には「従業員が心身ともに健康であること」が重要であると認識が変化してきました。
従来型ではデスクワーク中心で座りっぱなしでしたが、健康経営オフィスではスタンディングデスクやリラクゼーションスペースを導入し、身体への負担を軽減する工夫が見られます。
つまり、健康経営オフィスは効率性だけでなく、従業員の健康・快適性を織り交ぜることで、従来のオフィス環境との差別化を図っているのです。
健康経営オフィスがもたらすメリット
健康経営オフィスは、従業員の生産性アップや離職率低減など、多方面でメリットを生み出します。
快適なオフィス環境であればストレスが軽減され、モチベーションや集中力が高まるため、仕事の質が向上します。また、健康管理が行き届くことで医療費の抑制や休職リスクの低減も期待でき、企業全体としてコスト削減にもつながります。
実際に、IT企業の中には健康経営オフィスを取り入れることで、売上高や従業員満足度が大幅に向上したケースが報告されています。社内エクササイズプログラムやメンタルケア支援を強化し、離職率が10％以上改善した事例もあります。
こうしたメリットを総合的に評価すると、健康経営オフィスの導入は、企業と従業員の双方にとってプラスをもたらす選択と言えるでしょう。
健康経営に有用なオフィス器具やグッズ
健康経営オフィスを実現するためには、従業員が快適に働きつつ健康を維持できる空間づくりが不可欠です。ここでは、オフィスに導入することで健康増進に役立つ器具やグッズについて紹介します。
- スタンディングデスク
- デスクバイク
- モニターライト
- バランスボール
- リクライニングソファ
- 仮眠用ベッド
- 酸素カプセル
- 空気清浄機・加湿器
- アロマディフューザー
- 感染症対策用品
スタンディングデスク
スタンディングデスクは、長時間の座り作業による疲労、姿勢の悪化を防ぐために効果的なオフィス家具です。
座りっぱなしの姿勢は腰痛や肩こりを引き起こしやすいだけでなく、集中力の低下に繋がると言われています。立ちながら作業を行うことで、血行促進や姿勢改善に寄与します。
大手IT企業のオフィスではスタンディングデスクを導入してから、社員の腰痛による休職率が減少したとの声も上がっています。
デスクバイク
デスクバイクは、座りながらでも軽い運動を取り入れられる画期的なアイテムです。
運動不足は生活習慣病のリスクを高める大きな要因です。作業をしながらペダルを漕ぐことで、有酸素運動が手軽に行え、体力維持やダイエット効果も期待できます。
某広告代理店のオフィスでは、デスクバイクを置いたスペースが人気となり、社員同士のコミュニケーション活性化にも繋がったことが報告されています。
モニターライト
モニターライトは、パソコン作業時の目の疲れや肩こりを軽減するために活用できる照明器具です。
ディスプレイの明るさと周囲の明るさの差が大きいと、目への負担が高くなります。モニターライトを取り付けることで、目に優しい照明環境を整えられます。
導入コストも安く、適切な照明は作業効率アップにも直結するため、目の健康を守るためにも導入を検討する価値があります。
バランスボール
バランスボールは、体幹を鍛えながらデスクワークを行えるアイテムです。
通常の椅子よりも不安定なため、自然と姿勢を正し筋肉を使う必要があります。これが腰痛予防や基礎代謝向上につながります。
座りながら手軽に運動効果を得られるため、健康経営オフィスにおけるアイテムとしては定番ですが、長時間の使用は疲労感を伴う恐れもあります。したがって、使用時間を決めたり、通常のオフィスチェアとの併用がおすすめです。
リクライニングソファ
リクライニングソファは、休憩時に身体をしっかり休ませるための快適なスペースづくりに役立ちます。
短時間でも身体を水平に近い形で休めると、疲労回復が促進されます。リラックスできる空間があることで、仕事のパフォーマンス維持にも繋がります。
Google等のリーディングカンパニーが仮眠設備を導入し、その効果が証明されつつあるため、日本企業でも仮眠室を設ける企業が増えています。その仮眠室に置く器具としても有用なアイテムと言えます。
仮眠用ベッド
仮眠用ベッドは、昼休みや休憩時間に短い睡眠を取るための設備で、疲労回復や集中力向上に寄与します。
15〜20分程度の短い仮眠は、生産性を大幅に向上させることが科学的にも実証されています。リクライニングソファに比べるとスペースが必要になりますが、エアマットレスや折りたたみベッド等であれば、小規模オフィスでも導入が可能です。
酸素カプセル
酸素カプセルは、高濃度の酸素環境で疲労回復を促す装置として非常に強力なアイテムです。
身体の疲労物質を分解しやすくし、血行を改善する効果が期待できるため、スポーツ選手をはじめ、忙しいビジネスパーソンにも支持されています。
導入コストが判断材料になりますが、リース契約によるレンタルも可能。実際に福利厚生の一環として、酸素カプセルを設置する企業も増えつつあります。
空気清浄機・加湿器
空気清浄機や加湿器は、オフィス内の空気環境を整え、従業員の健康と快適性を維持するために不可欠な機器です。
乾燥した環境や空気の汚れは、風邪やアレルギー症状を引き起こす原因となりやすく、業務効率に悪影響を及ぼします。清潔で適度な湿度のオフィスは健康管理の基本であり、全社的な離職率や病欠率の低減にも繋がります。
アロマディフューザー
アロマディフューザーは、香りを活用してリラックス効果や集中力アップをサポートするアイテムです。
特定の香りにはストレス軽減やリフレッシュ効果があるとされ、精神面からの健康管理にも役立ちます。ただし、無臭を好む従業員も一定数いるため、仮眠室など区切られたスペースに設置するのがおすすめです。
感染症対策用品
マスクや消毒液、自動検温器などの感染症対策用品は、健康経営オフィスにおいて必須の備品です。
従業員が安心して働ける環境を整備することで、感染症による出勤停止や業務停止リスクを抑えられます。特にコロナ禍において社内クラスターは大きな問題として周知されており、従業員の安全を守る環境があることで、仕事の継続性が確保され、企業の信頼度も向上します。
健康経営オフィスの取り組み事例
ここからは、実際に健康経営オフィスへの取り組みを推進し、成果を上げている企業の具体的な事例を紹介します。各社が置かれた状況に応じて、様々な工夫が行われている点に注目してください。
- SCSK株式会社：スマートワーク・チャレンジの推進
- 富士通：健康経営優良法人としての総合的な健康支援プログラム
- 株式会社サイバーエージェント：オフィス内ジムと健康支援制度
- 日立製作所：社内食堂改革と「健康軸」の経営戦略
- 楽天グループ株式会社：酸素カプセル導入と多角的ヘルスケア
SCSK株式会社：スマートワーク・チャレンジの推進
SCSK株式会社は「スマートワーク・チャレンジ」という施策を実施し、従業員の健康増進と生産性向上を同時に目指しています。
システム開発やITサービスを提供する同社では、長時間労働による疲労やストレスが課題となっていました。そこで、残業削減やフレキシブルな勤務形態などを導入し、ワークライフバランスを改善する取り組みを始めたのです。
退社時間を宣言して残業を極力減らす「帰宅宣言制度」や、オフィス内にリラクゼーションスペースを設置して定期的に休息を取りやすくする環境整備を推進。これらの結果、同社は「健康経営優良法人」や「ホワイト企業大賞」などの認定を受けています。
富士通：健康経営優良法人としての総合的な健康支援プログラム
富士通は、経済産業省が認定する「健康経営優良法人」に選ばれており、従業員の健康管理・増進に力を入れています。
オフィス内にカウンセリングルームを設置し、専門スタッフがメンタルヘルスの相談に応じるほか、健康診断やストレスチェックを強化。また、フレックスタイムや在宅勤務を柔軟に活用できる制度を整備することで、従業員のワークライフバランスを高めています。
総合的な健康サポートにより、休職リスクの低減や社員のエンゲージメント向上が期待でき、企業全体の持続的な成長にも寄与しています。
株式会社サイバーエージェント：オフィス内ジムと健康支援制度
株式会社サイバーエージェントは、オフィス内にジムを設けるなど、従業員が手軽に運動できる環境を整えています。
IT・広告事業を主力とする同社では、デスクワーク中心の働き方による運動不足や生活習慣病リスクを低減するため、会社主導で健康維持の仕組みを強化してきました。
オフィス内ジムでは、就業前や休憩時間、退社後にマシンが利用可能。また、トレーナーによるセミパーソナル指導や栄養管理サポート制度も導入し、従業員の健康意識を高めています。これにより、社員の離職率低下や集中力向上といった成果が報告されています。
日立製作所：社内食堂改革と「健康軸」の経営戦略
日立製作所は、健康経営の一環として社内食堂のメニュー改革やカロリー表示の徹底などに取り組み、栄養バランスと健康意識の向上を図っています。
社内食堂では、管理栄養士が監修したヘルシーメニューや塩分・カロリー表示を行い、従業員が自分の健康状態や目標に応じて食事を選びやすい仕組みを採用。さらに、定期的に栄養セミナーを開き、正しい食習慣の啓発活動を続けています。
オフィス環境だけでなく、従業員の食生活にも目を向けることで、より包括的な健康経営を実現している好例と言えるでしょう。
楽天グループ株式会社：酸素カプセル導入と多角的ヘルスケア
楽天グループ株式会社では、オフィスに酸素カプセルを設置するなど、従業員の疲労回復やコンディション管理を徹底しています。
ECや金融、通信など多角的な事業を展開する楽天では、エンジニアや企画職などが長時間集中するケースも多く、身体・精神両面でのケア体制が求められていました。疲労物質の分解を促し、リフレッシュ効果を高める酸素カプセルは、こうしたニーズに応える方法のひとつとして導入されました。
東京・二子玉川にある「楽天クリムゾンハウス」には、フィットネスジムや社員食堂に加え、希望者が予約して利用できる酸素カプセルがあります。実際に利用している従業員からは「午後の眠気が軽減した」「緊張感が続いても疲労感が残りにくい」といった声が上がっているようです。
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『O2 Capsule』『O2 BOX』『O2 DOME』の3種を製品ラインナップとしてご用意しており、1名用〜100名用まで、お客様のご希望の仕様にカスタマイズ可能です。
製造・供給においては、医療機器における品質マネジメントシステムの国際規格「ISO 13485」、およびCEマーキング「医療機器クラスIIb」を取得。確かな安全性と長年の経験による豊富な実績で最適なご提案をいたします。
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