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近年の福利厚生のトレンドは？
優秀な人材の確保・従業員の離職率低下に欠かせないのが福利厚生。新型コロナウイルスの影響で福利厚生のトレンドも大きく変化しました。この記事では人々の価値観の変化を踏まえたうえで、昨今の福利厚生のトレンドをご紹介します。
コロナ禍における福利厚生
新型コロナウイルスの流行によって、従業員が求める福利厚生はどのように変化したのでしょうか。
株式会社OKANが2020年に実施した調査によると、従業員が求める福利厚生は、1位「特別休暇」、2位「慶弔支援」、3位「ファミリーサポート」、4位「ヘルスケアサポート」でした。コロナ禍以降、生活に根差したサービスを求める声が高まっていることがわかります。
その一方で、リモートワークの定着や巣ごもり需要の高まりにより前年ではランキング上位だった「食堂・昼食補助」や「宿泊施設等の割引」等のサービスはランキング圏外となりました。
2020年は新型コロナウイルスによる影響で人々の価値観が大きく変容し、福利厚生に求められるサービスも大きく変化した１年だったと言えます。
今後もアフターコロナの時代に向けて、人々の価値観はますます変化していくでしょう。企業はこのような変化を理解し、自社の福利厚生に反映させていく必要があります。
引用：<withコロナで変化する「働くこと」に関する調査④＞コロナ禍で顕著になった"企業と従業員の関係希薄化" 会社に愛着が湧く理由トップは「特になし」31.3%|株式会社OKAN
ニーズが高まる健康・育児・介護関連支援
企業が独自に取り入れる法定外福利厚生のなかでも近年特に健康や育児、介護関連の福利厚生費の割合が増えています。
経団連の福利厚生費調査(2019年度)では育児・介護支援等の「ライフサポート」と「医療・健康」が法定外福利費の36.0％を占めています。
また、先ほどご紹介したアンケート結果の通り、コロナ禍の影響で生活に根差した福利厚生を求める声が高まっていることから、2020年以降はこの割合が更に増加していくと考えられます。
注目される福利厚生サービス
ここでは生活に根差した福利厚生を求める声を反映した注目の福利厚生サービスを紹介します。
miive
従業員が企業から付与されるポイントをランチのデリバリーやフィットネスクラブの利用料等に利用できるサービスです。多様化する従業員のニーズに合わせて利用でき、従業員一人ひとりへ平等なサービスを提供できることがポイントです。
OFFICE DE YASAI
新鮮な野菜やサラダ、フルーツがオフィスの冷蔵庫に届くサービスです。不足しがちな野菜を手軽に食べられることもあり、近年の健康志向の高まりにマッチしています。リモートワーク中の従業員の自宅へ直接届けるプランもあり、ますます注目が高まっています。
Beat fit
時間や場所の制約がなく、スマートフォンのアプリを使って手軽に運動ができるサービスです。従業員は目的に応じて運動メニューを選べるため、ニーズに合わせて利用できる魅力があります。また、企業は利用状況のデータを閲覧できるため費用対効果を簡単に計測できるのも特徴です。
O2カプセル(酸素カプセル)
従業員のリフレッシュのため、福利厚生として酸素カプセルを導入する企業が増えています。
全国のエステやスポーツジム、サロン等にも導入されている酸素カプセルをオフィスに設置することで、従業員の健康管理ができるだけではなく、企業のブランディングとしても効果的でしょう。
タイムワールドでは、1.5畳から設置できる酸素カプセルから、ワーキングスペースや会議室としても利用できる酸素ボックスまで、豊富なラインナップからレンタルが可能です。
まずはお気軽にタイムワールドまでご相談ください。
注目される福利厚生の形態
ここまでは福利厚生のサービス内容の変化に関して紹介してきましたが、福利厚生のサービス形態も大きく変化しています。ここではトレンドとして注目されている、福利厚生の形態についてご紹介します。
従業員が好きな福利厚生を使う「カフェテリアプラン」
従業員が企業から付与されるポイントを使用し、サービスを自由に選択して利用できるのが「カフェテリアプラン」です。
ポイント制のためコスト管理が容易で、従業員も自由にサービスを選べるため、平等・公平な福利厚生サービスを提供することができます。
以下の記事でも詳しく紹介していますので、併せてご覧ください。
参考：福利厚生のカフェテリアプランとは?導入に向けてメリット・デメリットやメニュー例を知ろう
アウトソーシング型の福利厚生
福利厚生サービスの運用の全てを自社で行うのではなく、外部機関に一部を委託するアウトソーシング型も注目されています。
このタイプでは、アウトソース先が提携する豊富な福利厚生サービスを利用できるため、映画館やレストランの優待券から、医療や介護のサポートまでと多岐にわたります。豊富なラインナップで従業員のニーズに対応でき、利用率の向上も期待できるでしょう。
導入スピードも比較的早く、自社でいちから企画するよりも手軽に導入できるため、担当者の業務効率化にもつながります。
福利厚生の導入にあたって企業が注意すべきこと
ここでは、福利厚生の導入にあたって、企業が注意すべきポイントをご紹介します。
担当者がどれだけ良いと思った福利厚生サービスであっても、従業員に全く利用されないのでは意味がありません。
新しいサービスを導入する際は社員の満足度と利用度を想定して、慎重に検討することをおすすめします。
新しく導入するサービスは従業員に告知する
新しいサービスを導入する際は、事前に従業員に告知することが大切です。福利厚生はサービスを用意して終わりではなく、実際に利用してもらう必要があります。利用頻度が低いとコストがムダになってしまう可能性があるため、まずは従業員に知ってもらうことから始めましょう。
また、単にサービスの認知度を高めるだけでは、充分とはいえません。メリットや利用方法を伝え、積極的な活用をアピールすることをおすすめします。
制度導入時に説明会やウェビナーを開催して告知したのに、数か月後には制度そのものが忘れ去られてしまったということもよくあります。実際に利用した従業員の声を紹介するなど、広く周知されるための工夫も必要でしょう。
従業員のニーズを理解する
「トレンドだから」との理由だけで新しい福利厚生を導入するのは危険です。
従業員のニーズは社会状況や企業の事業内容、地域によっても大きく変化するもの。新しくサービスを導入する際は、まずは従業員のニーズを理解することが重要です。
そして、現在の福利厚生の利用状況を分析することも大切です。従業員によって福利厚生の利用状況に偏りがある場合は、何か利用しにくい理由があるのかもしれません。そうした原因の究明が従業員のニーズを明らかにする手掛かりになるでしょう。
まとめ
福利厚生は、むやみに取り入れれば良いというわけではありません。
自社の従業員のニーズに合致しているか、エンゲージメント向上に繋がるかが重要です。
トレンドも含めたさまざまな事例を理解して、福利厚生の充実に取り組んでください。
