従業員のモチベーション向上に!近年の福利厚生のトレンド

企業の福利厚生には、トレンドがあることを知っていましたか? 社員のモチベーションを向上させ、業績を伸ばすためにも、福利厚生の充実は必要不可欠です。 最近のトレンドや、おすすめの福利厚生もご紹介していきます。


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近年の福利厚生のトレンドは?

ここでは、最近の福利厚生のトレンドについてご紹介していきます。

福利厚生は画一的で、不変だと思い込んでいる人は多いものの、実は時代によって、意外と変化しているものです。トレンドをいち早く察知して、上手に取り入れていくことが、福利厚生で社員の満足度やモチベーションを高めて、企業の業績を伸ばすポイントです。

企業の福利厚生のトレンドは、経団連が毎年動向調査を行っています。企業が負担している福利厚生費の変化から、人気の傾向、また逆に人気がないものが分かるため、しっかりチェックしていきましょう。

住宅手当や文化・スポーツ・レクリエーション関連が減少

近年、企業の福利厚生で減少しているのは住宅手当や、文化・スポーツ・レクリエーションに関連するサポートです。

また、社会保険に関する福利厚生費は増加傾向にあります。法定福利費は法律で定められた制度で、企業間で大きな差がありませんが、逆に減少しているのが、企業が独自に取り入れている法定外福利厚生費です。なんとここ数年、継続して減少しています。

法定外福利厚生費の大半は住宅手当などの、住宅関連の福利厚生制度が占めています。これは全体に占める割合が多いからこそ見直しの対象になりやすく、その都度減少している面もあるでしょう。

健康・育児・介護関連の福利厚生が増えつつある

増加傾向にある法定福利厚生費の中でも、特に近年費用が増えているのが、健康や育児、介護関連の福利厚生費です。

どれも家族に関するもので、従業員の定着率を上げるために、企業が子育てや介護関連に力を入れつつあることが分かります。なかでも福利厚生の上昇率が高いのが、育児関連にかかわる制度です。少子高齢化の加速や、女性の活躍促進などと直結しているため、多くの企業が積極的に取り組んでいます。

また社会的な健康意識の高まりから、健康や医療関連のサポートする福利厚生も人気が出ています。従業員にとって必要性の高い制度や施策にあげられているのは、「人間ドックの受診」や、「病気休暇制度」など。社員の健康維持は生産性や企業の業績アップにもつながるため、企業の求めるものとも一致しているといえるでしょう。

※ビジネス・レーバー・トレンド2018年8・9月号「福利厚生のトレンド」JILPT調査|労働政策研究・研修機構(JILPT)

企業でも社内のトレーニング機器を設置や、ジムなどの運動施設の優待利用など、独自の福利厚生の取り組みが広がっています。

今日では、高濃度の酸素が充満したカプセル内に入ることで、リフレッシュや疲労回復が期待できる酸素カプセルが注目されています。

弊社タイムワールドでは、「酸素カプセル」を企業向けにレンタルで提供しています。

世界的なアスリートがダメージ回復やヘルスケアに取り入れていることでも有名ですし、病院やエステでも、リフレッシュ用に導入されています。

商品にもよるものの、酸素カプセルは大きな設置スペースを必要としません。短時間カプセル内で横になるだけと、誰でも気軽にリフレッシュできるため、従業員の健康管理におすすめです。

酸素カプセルは健康器具の中でも新しい商品なので、話題性も充分です。企業のイメージアップや新人採用のアピールにも効果的なので、導入を検討してみてはいかがでしょうか。

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今注目されつつある福利厚生の形態

今トレンドとして注目されつつある、福利厚生の形態について解説していきましょう。

制度や手当、施設や機材の利用だけでなく、福利厚生にはさまざまな種類があります。人気の傾向から、社員がどんなものを企業に求めているのか、理解を深めることをおすすめします。

従業員が好きな福利厚生を使う「カフェテリアプラン」

今注目されている福利厚生の代表的なものが、従業員が好きな福利厚生を使うことができる、選択型の「カフェテリアプラン」です。

カフェテリアプランは企業から一定期間ごとにポイントを付与され、社員が自分の好きなメニューで、必要なポイントを使って希望するサービスを受けられるという制度。従業員の個性やニーズにあわせて多様なサポートが受けられると、人気が高まっています。

この形態はポイント制なので、企業がコスト管理しやすいのも魅力でしょう。従業員も自由にサービスを選べるため、福利厚生を受ける際の不公平感をなくせるのも嬉しいポイントです。

福利厚生をアウトソーシング

全てを自社で行うのではなく、福利厚生を専門とする外部機関に一部を委託するアウトソーシング型も今注目されている制度の一つです。

このタイプの魅力はなんといっても、豊富な福利厚生のパターンがあることが特徴です。映画館やレストランの優待券から、医療や介護サービスのサポートまでと多彩で、幅広い社員が自分にマッチしたものを選ぶことができ、利用率の向上が期待できます。

また、従業員1人あたりの福利厚生のコストを削減できるのもメリットです。中小・零細企業でも、福利厚生を充実させることで業績アップが図れます。

外部機関が用意しているプランを活用するだけなので、すぐに導入できるのも魅力でしょう。企業には手間がかからず、社員にはメリットが高いので、画期的な福利厚生です。

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福利厚生の導入にあたって企業が注意すべきこと

福利厚生の導入にあたって、企業が注意すべきポイントをご紹介していきましょう。

企業が良かれと思って導入した福利厚生でも、全く利用されないというケースはよくあること。これでは費用の無駄になってしまいます。

福利厚生は社員の満足度と利用度を重視して、慎重に導入を検討することをおすすめします。

新しく導入する福利厚生は従業員に告知する

新しく福利厚生を導入する場合は、事前に従業員に告知することが大切です。福利厚生は制度を用意しただけで完了ではありません。福利厚生の利用頻度が低いと、かけたコストが無駄になってしまうため、全従業員にしっかりと広める必要があります。

ただ単に制度について認知度を高めるだけでは、充分とはいえません。制度のメリットや利用方法を伝え、積極的に活用するようにアピールすることをおすすめします。

制度導入時に説明会を開催して告知したのに、日々の業務に忙殺されて制度が忘れ去られてしまったというのもよくあります。告知自体は大きな手間や費用がかかるものではないため、広く周知が徹底するまで、繰り返し説明をするのもポイントです。

従業員の声を聞く

新しく福利厚生の導入を検討するなら、従業員の声をリサーチして、喜んで利用してもらえる制度を選択することが大事です。

トレンドだから、他の企業も取り入れているからと、安易に考えるのは禁物です。社員が求めるものは、地域や事業規模によっても差があるもの。30代の若手社員は育児関連に、50代の熟練社員は介護関連に関心があるなど、従業員の年齢によっても関心のある傾向は変わってきます。

福利厚生導入の失敗を防ぐためには、実際に従業員が何を求めているのか、事前に調査が必要です。綿密にリサーチして、社員が真に求める福利厚生かどうかを見極めましょう。

現在の福利厚生の利用状況をチェックして、偏りが出ていないかを確認しておくことも大事です。福利厚生を利用していない社員がいれば、制度が利用しにくい理由があるのかもしれません。こういった原因を考えて一つひとつ改善していくだけでも、従業員の利用度は向上します。

福利厚生は従業員が利用してこそ、企業の成果があがります。従業員の希望に沿った内容の福利厚生を、利用しやすい方法で導入を検討するといいでしょう。

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まとめ

福利厚生は、むやみに取り入れれば良いというわけではありません。

自社にあっているか、社員のモチベーションが高まるかが大事です。

トレンドも含めたさまざまな事例を理解して、福利厚生の充実に取り組んでください。

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